TOP
皆さまは今、自分に合った働き方ができていますか？
『自分に合った働き方を知りたい』『一般就労や障害者雇用があるけどどっちを選べばいいの』 『自分らしいキャリアって何？』
そんな不安や疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか？
本日は「一般就労と障害者雇用の違いと、自分に合った働き方の選び方」について解説します。
- 一般就労と障害者雇用の違いについて知りたい人
- 自分らしいキャリアを見つけたい人
- 一般就労と障害者雇用どちらがいいか悩んでいる人
- 働き方について誰かに相談したい人
1. あなたにとって「働く」とは？
「障害や病気を抱えながら、自分に合った仕事が見つかるだろうか」
「どんな働き方が自分には向いているんだろう」――そう不安に感じることは自然なことです。
働き方には一つの正解があるわけではなく、一般就労や障害者雇用といった選択肢の中から、
自分に合う道を選んでいくことが大切です。
この記事では、両者の違いやメリット・デメリットを整理しながら、自分に合った働き方を考えるヒントをご紹介します。
あなたが自分らしいキャリアを築くための「羅針盤」として、この記事をぜひ役立ててください。
2. 「一般就労」とは？特徴とメリット・デメリットを解説
メリット
幅広い選択肢
一般就労では、職種や業種、働く場所の選択肢が非常に広いことです。業の規模や業界、仕事内容の幅が広いため、自分の興味や得意な分野に合わせて仕事を選びやすくなっています。営業職・事務職・クリエイティブ職・専門職など、多様な業界で働くことが可能であり、自分の能力などに合った仕事を見つけることができます。これにより、やりたいことや挑戦したい分野に取り組むチャンスが増え、キャリア形成の幅も広がります。
キャリアアップの可能性
企業によっては昇進や昇給、昇格の制度が整っており、成果や経験に応じて役職や職務の幅を広げるチャンスがあります。また、部署間での異動や社内研修、資格取得支援などを通じて、専門的な知識やスキルを身につけることができる環境が整っている場合も多いです。そのため、現在の仕事で経験を積みながら、将来的に自分の希望する職種や業務に挑戦したり、より責任のあるポジションにステップアップすることが可能です。さらに、さまざまな業務経験を重ねることで、キャリアの幅を広げ、安定した長期的な働き方や専門性の高いスキルを身につけることができます。
給与水準
障害者雇用枠に比べて、給与水準が高い傾向にあります。多くの企業では、経験や能力、勤務年数に応じて昇給制度があり、働き続けることで給与が増える仕組みが整っています。また、賞与や各種手当、社会保険や福利厚生も充実している場合が多く、生活の安定につなげやすい環境があります。さらに、スキルや資格を身につけることで、より高い給与を目指すことも可能です。一般就労では、将来的な生活設計や経済的な安心感を得やすいという大きなメリットがあります。]
デメリット（働く上で考慮すべき点）
合理的配慮の交渉が必要
障害があることを開示した場合でも、自分から職場に配慮をお願いしたり交渉したりする必要があります。例えば、業務の方法や勤務時間、休憩の取り方、静かな環境の確保など、自分に合った働き方を実現するためには、上司や同僚に自分の特性や必要な支援を理解してもらうことが求められます。しかし、一般就労では、障害や特性に関する理解度が十分でない場合もあり、自分から説明をしたり調整をお願いしたりすることが心理的に負担になることがあります。特に、対人関係が苦手だったり、自分の体調や特性を伝えることに不安を感じやすい場合には、この交渉の負担がストレスにつながる可能性があります。
競争環境が厳しい
一般就労では障害の有無に関係なく、ほかの社員と同じ基準で評価されます。成果や効率、業務スピードなどが重視され、同僚や部署内の他の社員と比較されることがあります。そのため、仕事の結果を常に意識しながら業務を進める必要があり、一定のペースで高い成果を出すことが求められる場面が多くなります。体調や障害特性によってはこの環境に適応することが負担となり、ストレスやプレッシャーが増す可能性があります。
周囲の理解不足の可能性
職場によっては、同僚や上司が障害について十分に理解していないケースもあります。その結果、作業の進め方や休憩の取り方、指示の受け方などに対して誤解や不満が生じ、自分にとって必要な配慮が受け入れられず、ストレスを感じる場面が出てくる可能性があります。一般就労では障害者雇用のように制度的に配慮が保証されているわけではないため、自分から必要な配慮を説明したり交渉したりする必要があります。この交渉がうまくいかないと、働きやすさが十分に確保できず、仕事や人間関係で負担が増え場合によっては、孤立感を抱くリスクがあります。
【こんな人に向いている】一般就労で力を発揮しやすい人
・自分の障害特性を理解し、セルフコントロールができる人
・必要な配慮を自分の言葉でしっかりと伝え、周囲と協力関係を築ける人
・特定の分野で高い専門性やスキルを身につけている人
・チャレンジ精神が旺盛で、キャリアアップを目指したい人
3. 「障害者雇用」とは？安心して働くための選択肢
障害者雇用とは、障害のある人が障害者手帳を所持し、その能力や特性を活かして企業などで働くことを指します。
これは「障害者雇用促進法」に基づき、企業が設けている特別な採用枠での就労を指します。
メリット
合理的配慮が受けやすい
採用時点で障害を開示したうえでの雇用となるため、企業側も障害への理解を前提に受け入れてくれます。例えば、通院調整、業務量の調整、勤務時間の対応、静かな作業環境の確保など、個々の特性に応じた配慮を受けやすい環境が整っています。自分一人で交渉する負担が少ないため、安心して働くことができます。これにより、自分の能力を無理なく発揮しながら仕事に取り組むことができ結果として、長期的に安定して働きやすく、精神的な安心感を得やすいです。
定着支援
障害者雇用枠では、職場に入った後も仕事の進め方や人間関係、体調管理などについて専門の支援員に相談できる制度があり、安心して長く働き続けるためのサポートが整っています。例えば、作業方法や勤務時間の調整、休憩の取り方の相談など、自分の特性に合わせて職場環境を適切に整えてもらうことができます。また、職場での人間関係やコミュニケーションの悩みも、支援員と一緒に解決策を考えることができるため、孤立感やストレスを軽減することができます。さらに、定期的な面談やフォローアップを通じて、自分の状況に応じた改善点や成長の機会を把握でき、働き方を少しずつ最適化していくことが可能です。これにより、体調や特性に合わせて無理なく働くことができ、精神的な安心感を持ちながら仕事に取り組めます。
同じ立場の仲間
自分と同じように障害者雇用で働く同僚がいる場合もあり、共通の経験や悩みを理解し合えるため、孤独感や不安を感じにくくなります。また、仲間と一緒に業務の進め方や効率的な方法を話し合ったり、成功体験を共有したりすることで、自分の仕事のやり方やスキルを向上させるヒントを得やすくなります。共通の経験や理解があることで、職場内でのコミュニケーションも取りやすくなり、安心して意見を出したり助けを求めたりできる環境が作られます。こうした仲間の存在は、安心感だけでなく、仕事への意欲や自信を支える大きな支えとなります。
デメリット（働く上で考慮すべき点）
求人の範囲
一般就労に比べ、募集される職種や業務内容が限られている場合があり、自分の希望する仕事内容や業界での就職が難しいことがあります。特に事務補助や軽作業など定型業務が多く、専門性を活かしたい人や幅広い職種から選びたい人にとっては選択肢が少ないと感じてしまうことがあります。また、障害者雇用向けの求人自体の数が限られているため、応募の選択肢が狭く希望する条件に合う企業を見つけるのに時間や労力がかかることもあります。その結果、自分の興味や特性にぴったり合った仕事を見つけるのが難しくなる場合があります。
給与水準
多くの場合、業務内容が限定的であったり、責任範囲が小さめであったりするため、給与や賞与もそれに応じて低くなる傾向があります。また、昇給や昇進の機会が一般就労に比べて少ない場合もあり、長期的に見た収入の伸びが限定的になることがあります。そのため、働く人によっては経済的な自立を目指す際に、物足りなさを感じる可能性があります。
キャリアパス
業務内容や責任範囲が比較的限られているため、昇進や仕事内容の幅を広げる機会が少ない場合があります。そのため、長期的に自分の能力を活かして成長していく道筋を描きにくく、将来的なキャリア形成が制約されることがあります。また、スキルアップや資格取得を通じて役職や業務の幅を広げるチャンスも限られる場合があり、自分の希望する分野で専門性を高めることが難しいことがあります。さらに、同じ職場で長く働いても、一般就労のように多様な経験を積みながら段階的にキャリアを伸ばす機会が少ないこともあります。
【こんな人に向いている】障害者雇用で自分らしく働きやすい人
・まずは安定した環境で、働くことに慣れていきたい人
・自分の障害特性上、周囲の理解や具体的な配慮が必要不可欠な人
・体調管理を優先しながら、自分のペースで仕事に取り組みたい人
・専門の担当者と相談しながら、長期的に安定して働き続けたい人
4.【徹底比較】一般就労と障害者雇用の違いが一目でわかる！
ここまでお話しした一般就労と障害者雇用の違いを表にしてみました！
5. 「どっちを選べばいいの？」と迷ったら…就労移行支援事業所に相談しよう！
ここまで読んで、「自分にはどちらが合うんだろう」と悩んだ方もいるかもしれません。そんな時に一人で判断するのは、とても難しいことです。そこで頼りになるのが 就労移行支援事業所 です。就労移行支援は、65歳未満の障害のある方が「働きたい」という気持ちを形にするために利用できる福祉サービスです。
就労移行支援事業所とは、あなたの「働きたい」を叶えるパートナーです。
就労移行支援でできること
自己分析のサポート
専門の支援員との面談を通じて、自分の得意・不得意なことを深く整理することができる。また、働く上で必要な配慮などを客観的に整理できる。支援員との面談を通じて、自分の強みや魅力を客観的に確認できることも大きな特徴である。
職業訓練
ビジネスマナー、PCスキル、コミュニケーションスキルなど、働く上で必要なスキルを体系的に学べる。通勤時間の調整や休憩の取り方、体調管理や集中力の維持方法など、長く働き続けるために欠かせない生活リズムや自己管理のスキルも合わせて学ぶことができるのが特徴。座学だけでなく、実際の作業やグループ活動を通して学ぶため、実践力が自然に身につき、初めて働く方でも安心して取り組むことができる。
企業インターン（実習）
実際に企業で働く体験を通して、仕事内容や職場の雰囲気との相性を確認できる。一般就労と障害者雇用の両方の実習先を体験することも可能であり、どちらが自分に合うかを見極めることができる。また、支援員が同行したり、事前に配慮内容の調整をしてもらえるため、不安や緊張を軽減した状態で体験に臨むことができる。さらに、職場体験を通して、自分の得意なことや不得意なこと、働き方の希望を改めて確認できるため、就職後にスムーズに適応しやすくなる。
就職活動の伴走
応募書類の添削、模擬面接、面接同行など、就職活動全般にわたるサポートを一人ひとりの状況に合わせて受けることができる。また、自分の体調や特性に合わせた企業選びや職場選びを支援員と一緒に検討できるため、無理のない就職活動を進めることができる。
職場定着支援
就職後も、継続してサポートを受けることができる。仕事や人間関係の悩みを定期的に相談できる場が用意されており、困ったことや悩みがあった場合でも一人で抱え込まずに対応できる。必要に応じて職場に調整を依頼することも可能である。就職前から就職後まで一貫してサポートを受けられることにより、働き始めた後の不安が減り、自分に合った環境で安定して仕事を続けられる体制が整っている。
就労移行支援でのサポート内容について、下記ページにて詳しく解説しております。ぜひご確認ください。
【関連記事】支援員って何する人？
「まずは相談」から始めませんか？
CONNECTでは多くの事業所があり、見学や体験、相談を随時おこなっています！
「自分には一般就労と障害者雇用のどちらが向いているのか、専門家の意見を聞いてみたい」
「どんな訓練が受けられるのか見てみたい」という軽い気持ちで大丈夫です！
まずは気軽に見学や体験、相談をしてみるのがおすすめです。
CONNECTは皆さま、一人ひとりのペースに寄り添いながら一緒に自分らしい働き方を見つけるお手伝いをします。
就労移行支援について、下記ページにて詳しく解説しております。ぜひご確認ください。
【関連記事】就労移行支援は一生に一度しか利用できない？再利用の方法や制度を解説
CONNECTとは
CONNECTでは学校の担任の先生のように「担当支援員」がつき、自分の能力や適性・障がい特性に合った仕事を探すことができます。 また、就職後も職場定着支援として6ヶ月間、現場での悩みや問題解決のサポートをしています。
現在、関西に10事業所、関東に2事業所を展開している「精神・発達障害者の支援に特化」に特化した就労移行支援事業所です。 「精神・発達障害者の就職サポート」に特化したスタッフを積極的に配置しております。
安心して働ける仕事探しには、実習でのマッチングが不可欠です。
CONNECTには豊富な実習実績があり、あなたにピッタリの企業を積極的に開拓します。より質の高いサービスを提供を目指しており、職場定着率87%とこねくとでは、実習でのマッチングと就職後のサポートで、高い定着率を実現します。
※ 2020年度実績
就労移行支援事業所は障害・難病のある方が企業への就職をめざすとき、就職活動の準備から就職した会社に慣れるまでを一貫してサポートしてくれる福祉サービスです。ただ就職先を紹介してもらう場所ではなく、体調や生活リズムを整えることから、職業スキルやコミュニケーションの訓練、応募書類作成、面接対策など、 働き続けるために必要なスキルを身に着けることができます。
- 一般就労と障害者雇用には、それぞれメリット・デメリットがある。
- 大切なのは、「どちらが良いか」「どちらが悪いか」ではなく、「自分に合っているか」を見極めること。
- 働き方に迷ったら、一人で抱え込まずに就労移行支援事業所などの専門機関に相談することが、自分らしいキャリアへの近道となる。
